« 2006年7月 | トップページ | 2006年9月 »

2006年8月27日 (日)

三相誘導電動機の全負荷電流に関する問題

◆機械「三相誘導電動機の全負荷電流に関する問題」
10KW、三相200V、効率及び力率が85%の
誘導電動機の全負荷電流(A)は、いくらになるか。

解答群
(1)10 (2)20 (3)30 (4)40 (5)50

解答
(4)

解説
全負荷電流Imは、
定格出力Pが表されているので、これを力率Pfと効率ηで除して、
入力皮相電力Wを求め、さらに定格電圧Vと三相の場合ルート3で除して、
全負荷電流(定格電流)を求める。

Im=(10×10^3)/(0.85×0.85×200×SQR(3))
 ≒40 (A)

| | コメント (0) | トラックバック (0)

2006年8月11日 (金)

水力発電に関する問題

◆電力「水力発電に関する問題」
次の問いの答えを解答欄より選びなさい。
最大使用流量85(m^3/S)、有効落差42(m)の流れ込み式
水力発電所における、最大出力(KW)はおよそいくらか。
ただし、総合効率は85%とする。

回答群
(1)35000 (2)29700 (3)41200 
(4)25000 (5)53200

解答
(2)

解説
最大出力Pは、
P=9.8QHη
 =9.8×85×42×0.85≒29700 (KW)

Q:流量  (m^3/S)
H:有効落差 (m)
η:総合効率

水力発電所の運用分類によって、Nagarekomi

流れ込み式発電所


Tyosuiti

貯水池式発電所

Tyouseiti

調整池発電所

Yousui

揚水発電所



等に分けられる。
流れ込み式発電所は河川流量を人為的に調整する貯水池や調整池を
持たず、自然に流下する河川流量によって発電するもので、
最大使用流量以上の流量は発電に利用できず無効放流されるため
利用度が低い。

有効落差:総落差から損失水頭を引いたもの。
総落差:取水口水面と放水口水面との位置水頭の差。

総合効率は水車効率と発電機効率を掛けたもので、発電機出力が
大きくなるほど高くなる。
発電機出力が20000KW超過で85%から89%である。

| | コメント (0) | トラックバック (0)

2006年8月 9日 (水)

定理・法則に関する問題

◆理論「定理・法則に関する問題」
次のA群の定理・法則に対応する記述をB群より選びなさい。

     A群                 B群
(1)キルヒホッフの法則    (a)電流によって発生する磁力線の向き
(2)ガウスの定理       (b)電圧、電流、抵抗の関係
(3)レンツの法則       (c)電荷間にはたらく力
(4)クーロンの法則      (d)回路網の1点に流入、流出する電流
(5)オームの法則       (e)閉表面からでる電気力線の本数

解答

(1)-(d)
(2)-(e)
(3)-(a)
(4)-(c)
(5)-(b)

解説
(1)キルヒホッフの法則
第1法則:回路網中の接続点に流入する電流の代数和は零である。

第2法則:回路網中の任意の一つの閉回路において、その閉回路を一巡
するとき、抵抗の電圧降下の代数和と起電力の代数和は等しい。

(2)ガウスの定理
任意の閉表面上の外向き全電気力線のε0倍は、その閉表面の中にある
電荷の代数和である。

(3)レンツの法則
電磁誘導によって生じる起電力は、磁束変化を妨げる電流を発生する
ような向きに発生する。

(4)クーロンの法則
点電荷Q1(C)とQ2(C)がr(m)離れているとき、
真空中において点電荷の間には、

F=Q1・Q2/(4πε0・r^2)  (N)
がはたらく。

点電荷Q1(C)とQ2(C)が同符号の時、反発力がはたらく
点電荷Q1(C)とQ2(C)が異符号の時、吸引力がはたらく

(5)オームの法則
導体に流れる電流I(A)と、離れた2点A,B間の電位差、
または、電圧Vの間には
I=GV または V=RI 
で表される比例関係が成り立つ。

比例定数R(Ωオーム)を抵抗、G(Sジーメンス)をコンダクタンスという。

| | コメント (0) | トラックバック (0)

2006年8月 3日 (木)

電気事業法に関する問題

◆法規「電気事業法に関する問題」
次の文章は電気事業法における電気主任技術者に関する記述である。
空欄に当てはまる答えを解答群の中から選びなさい。

電気事業法では、(1)[   ]電気工作物を(2)[   ]する
ものは、(1)[   ]電気工作物の工事、維持、及び(3)[   ]に
関する保安の監督をさせるため、通商産業省令で定めるところにより、
電気主任技術者免状の交付を受けているもののうちから、主任技術者を
選任しなければならない。

解答群
(イ)一般用  (ロ)事業用  (ハ)運用  (ニ)設備
(ホ)点検   (ヘ)設置   (ト)自家用

解答
(1)-(イ)  (2)-(ヘ)  (3)-(ハ)

解説
電気事業法は電気事業の運営を適正かつ合理的ならしめることに
よって、電気の使用者の利益を保護し、及び電気事業の健全な発展
を図るとともに、電気工作物の工事、維持、運用を規制することによって
公共の安全を確保し、あわせて公害の防止を図ることを目的に
昭和39年7月制定された。

電気工作物の種類
一般用電気工作物:受電電圧は600V以下

(小出力発電設備)
電圧600V以下のつぎに定める設備であって、同一の構内に設置する
次に定める他の設備と電気的に接続され、それらの設備の出力の合計が
20KW以上となるものを除く
イ.太陽電池発電設備であって出力20KW未満のもの
ロ.風力発電設備であって出力20KW未満のもの
ハ.水力発電設備であって出力10KW未満のもの(ダムを伴う
ものは除く)
ニ.内燃力を原動力とする火力発電設備であって出力10KW未満のもの

事業用電気工作物:一般用電気工作物以外のもの

自家用電気工作物:電気事業の用に供する電気工作物及び一般用電気工作物
以外の電気工作物

| | コメント (0) | トラックバック (0)

« 2006年7月 | トップページ | 2006年9月 »